立花証券
- 利用者平均満足度
-
2.5 /5点満点中
創業 | 1953年 |
投資信託 | ◯ |
NISA | △ |
iDeCo | × |
夜間取引 | 不可 |
※スマートフォンの方は右にスクロールしてください。
手数料 | 〜10万円 | 〜30万円 | 〜50万円 | 〜100万円 | 〜300万円 | 〜500万円 |
---|---|---|---|---|---|---|
約定ごと | 80円 | 240円 | 240円 | 470円 | 900円 | 1,388円 |
一日定額 | 200円 | 300円 | 500円 | 900円 | 2,400円 | 2,942円 |
立花証券は首都圏8店舗と大阪・名古屋による全国10店舗の拠点を持つ中堅証券会社です。
1953年に開業し、店舗型証券会社でありながら2002年という早い段階でインターネット取引を導入しました。
ネット証券専門の大手に比べるとやはり様々な面で劣りますが、元が店舗型の証券会社には特有の強みもあります。立花証券の特徴をまとめました。
2種類のネット証券
オンライントレードするためのネット証券部門として、幅広い商品を扱う「ストックハウス」と、信用取引向けの「立花証券e支店」の2つのサービスを展開しています。
サービス内容を求める方はストックハウス。手数料の安さを追求したシンプルな投資を目的の方はe支店がおすすめです。
ストックハウスとe支店の違い
まず、立花証券がネット証券として扱っている商品一覧をご覧ください。
※国内株式(現物・信用)、 ※NISA、 ※ETF
投資信託、 日経平均先物、 IPO、 くりっく365、 外国債券(中国)、 ダイワMRF、 ダイワMMF
ストックハウスは上記10点を扱い、e支店は※のついた3商品しか扱っていません。
また、ストックハウスはリアルタイムの板情報を見ながら投資できるツールを用意していますが、e支店は基本的にプラウザ注文のみです。
e支店は取扱商品と提供方法をシンプルにする徹底したコスト削減によって、業界最安水準の手数料を可能にしています。
現物株の手数料 | 信用取引の手数料 | |
---|---|---|
ストックハウス | 都度払い55円~ 定額220円~ |
無料 |
e支店 | 77円~ (都度払いのみ、5万円超えでストックハウスよりお得) |
無料 |
e支店が登場した当初に比べてストックハウスが値引きし、手数料の差が少なくなりました。
約定料金によってはe支店の方が半額近い手数料になる場合があります。
立花証券ならではのメリット
PCツール&スマホアプリを用意
中堅証券会社では珍しく、インストールして活用するPCトレードツール「立花トレードリッチ」と、iOS・Androidに対応したスマホアプリ「立花トレード株アプリ」を用意しています。
ツールの機能性は大手ネット証券のツールに劣りますが、店舗型証券系にも関わらず本格的なトレードツールを用意している点を高く評価できます。
会社四季報を無料公開
口座開設するだけで会社四季報を無料で見ることができます。
なお、2020年4月現在、会社四季報を無料公開している証券会社は立花証券を含めて8社のみです。
(立花証券、SBI証券、楽天証券、auカブコム証券、マネックス証券、GMOクリック証券、SMBC日興証券、大和証券)
IPOが意外に当たりやすい
IPOは前受金なしで、ネット証券は100%平等抽選です。
IPOの取り扱い銘柄は少なく年に1~2件程度ですが、マイナーな証券会社のため当選確率が意外に高いと話題になっています。
前受金不要なので、IPOの当選確率を少しでも上げたい方は、口座開設しておく価値があります。
ネット証券専用のサポート店舗
東京本社の1Fにあるストックプラザでは、ネット証券の口座開設やツールの無料体験のサポートを提供しています。
店舗型証券会社は、オンライントレードに対応していたとしても、店頭での相談が一切できずに独立した運営をされている場合がほとんどです。
これでは店舗型ならではの、プロによるアドバイス等が受けられないため、利用メリットが薄くなります。
その点、立花証券のストックプラザは、投資の専門家によるレポートの閲覧や有人サポートなど、店舗型ならではの強みが活かされた運営をしています。
ネット証券に興味があるけど、申込やツールの使い方は有人サポートを受けたいと思っている方は、ストックプラザの利用がおすすめです。
店舗型証券の中では強い存在
店舗型証券を展開する証券会社の中では、他社に比べてネットの分野にも柔軟に対応している印象です。
手数料の安さはネット証券と匹敵する水準ですが、安さだけを重視するなら他にもっと安い所があります。
店舗型証券を併用したい方や、口座開設手続きを店舗で利用したい方におすすめです。
IPOや手数料の安い国内株式を目的に、他の大手ネット証券を利用している方がサブ口座として活用する事例もあるようです。
ネット証券はストックハウスかe支店のどちらか一方しか開設できないので、事前にしっかり手数料の比較とトレードプランを明確にした上で検討しましょう。